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ビジネスプラン、これは経営者のセンスが問われるもの。　成立解があるのか否かは、実際試算してみないと分からなかった。　やってみるしかなかった。　こんな不安気な状態でも、能力カウンセリングの単価はイメージ出来ていた。　ある根拠に基づくイメージ、勘である。　但し、余り公言できる性質のものではないので、この点の明記は避けたい。　私は営業経験が長いので、計算の仕方によって幾らでもビジネスプランを成立に導く事が可能である事は分かっていた。　しかし、数字のお遊びでは何の意味もない。　今回最重要視すべきは、経営者という視点にたって検討したビジネスモデルが起業に相当するものであるか否かを見極める事、現実味のある収益計算をする事、必要な資本金の目処をたてる事、そしてそれを起業メンバーにプレゼンし賛同してもらう事だった。　背伸びばかりした内容は避ける事とした。　この為、ビジネスプランに必要な各項目の数値検証は、精度向上を狙い慎重を極めた。

集中的に時間を掛け、幾通りかのシュミレーションを行った。　イメージしていた能力カウンセリングの単価を基に、何年目で現状と同じ年収を確保する事が可能かを見極める進め方を講じた。　勿論、メンバー全員の年収の確保も狙った。　経費として発生するもの、原価償却として処理するもの、法人税、等をきちんと押さえた上、その分岐点の見出しを行った。　しかし、「初年度」、「３年以内」案は厳しい状況が分かってきた。　これを実現するには、能力カウンセリングが一気に市場で脚光を浴びないといけない状況だった。　現実性は帯いと判断した。　この案で起業をすれば失敗すると判断するには十分だった。　そして、これを部下に見せれば賛同を得られないことは明白だった。　欺く事もしたくなかった。　この事態の打開に向け、私は次なるアイデアを本格的に検討する事とした。　能力アップ・カウンセリングである。

これは、能力カウンセリングの結果、優秀と判断し得る方と出会えた場合、ご本人の意向に沿い将来のキャリアアップ（就職や転職）のお手伝いをするというもの。　しかし、起業を検討している会社（Formula Inc（www.formula-pc.com））で”人材ｘｘ業登録”といった政府の許認可を取得する気は一切無かった。　理由は、軸足がブレる為。　この種認可は、転職支援エージェントが人材を求める企業と就職者、転職者との間に雇用契約を成立させるサービスで必要となる。　所謂、人材斡旋の類に適用される。　勿論、エージェントに対価を支払うのは人材を求めている企業である。　これは、そもそもやりたい”プロスポーツの代理人”という立場と全く逆行していた。　代理人は、最後まで求職者、転職者側につかないといけない。　この軸足が生命線であり、これが維持できずに成功はないと思っていた。　この基本条件の中、唯一の成立解は、エージェントと業務提携し、優秀人材を複数名記載したリストを提供、以降の就職、転職の面倒を見てもらう事だった。　これは成約数が業績に直結する転職エージェントに大きなメリットになる。　強味を認識した人材は、新天地選定が容易。　つまり、回転率が上昇する。　このビジネスモデルにおいて起業する会社への対価は、業務提携先が優秀人材に成約（キャリアアップ）を齎した場合に間接的（起業先は一切関与しない為）に歩合制で支払われる。　”間接的”である事は、起業する会社の軸足を保つには重要だった。　私は、ビジネスプランの成立に向け、至急このビジネスモデルの詰めを行う事とした。